その他の
プログラム

サステナブル・ファイナンス

青山学院大学国際政治経済学部卒業。ハワイ大学シャイドラー経営大学院で博士号（Ph.D. in International Management）取得。慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科で博士（政策・メディア）取得。国際大学講師、准教授、青山学院大学准教授を経て、2023年4月より現職。2015年8月よりイトックス株式会社代表取締役。
専門分野は、コーポレートファイナンス、リスクマネジメント、リアルオプション。リスクマネジメント分野では、2018年に日本保険学会賞(論文の部)、2022年に生命保険文化センターから優秀論文賞、2023年に青山学院学術賞を受賞している。近年では、サステナブルファイナンスの研究にも従事しており、サステナビリティリンクボンドの価値評価―リターンおよびインパクトとリアルオプション―、オペレーションズ・リサーチ第70巻第4号、サステナブルインシュランスの実現可能性に関する研究―Bâloise Assurances Luxembourgが販売した100% Sustainable LifeInsuranceを事例として―、生命保険論集、第222号、“On the Correlation between Market Risk Premiums and SDGs: Implications to Corporate Value,” Communications of Japan Association of Real Options and Strategy Vol.12, Issue 1、等を始めとする多数の論文を執筆している。2020年から、ISO/TC207 環境マネジメント及びISO/TC322サステナブルファイナンスのエキスパートを務めており、ISO 14054 Natural Capital Accounting for Organizations、 ISO/TS 32211 Sustainable finance — Products and services — Requirements and guidance sustainable finance products and services等の規格作成に従事している。慶應義塾大学商学部非常勤講師、早稲田大学現代政治研究所CCS普及政策部会特別研究所員、全国共済農業協同組合連合会審議委員会委員（2026年8月～）、日本不動産金融工学学会評議員、日本リアルオプション学会会長。

ESG経営ゲーム「Chain Impact Sandwich」のワークショップ
サステナブルで多様性・社会性を考慮した意思決定を疑似体験するオリジナルボードゲームを通じて受講生のつながりを深め、今後の講義での実りある学びと活発なディスカッションにつなげるアイスブレイクとしてのワークショップ

株式会社東芝へ⼊社し、国内外の官公庁向け社会インフラシステムの企画、開発、営業に携わる。2011年から4年間、中国に駐在し、同システムの市場開拓を担当。
2016年に起業し、ゲーミフィケーションの力で、ビジネスの「難しい」を「楽しい」に変える教育変革企業を経営。産学連携で開発するビジネスゲーム・教育プログラムを通じて、アイデア創造からアントレプレナーシップ、さらにはSDGsやESGの視点まで、持続可能な社会の実現に貢献し、未来を切り拓く人材育成を支援している。
また、学生起業家が経営する株式会社ShortStopのChief Strategy Officerやスタートアップへのエンジェル投資など、次世代の起業家育成にも注⼒している。
⻘⼭学院⼤学⼤学院国際マネジメント研究科修了（MBA）、北京⼤学外資企業EMBA修了、東京⼥⼦⼤学⾮常勤講師、⾼崎商科⼤学短期⼤学部⾮常勤講師、⻘⼭学院⼤学学校教育法履修証明プログラム修了認定ワークショップデザイナー、⽇本マーケティング学会マーケティングサロン委員、エンジェル投資家

環境政策

上智⼤学経済学部経済学科卒業、東京⼤学⼤学院経済学研究科現代経済専攻修⼠課程、博⼠課程修了。博⼠(経済学、東京⼤学)。政策研究⼤学院⼤学政策研究科講師、助教授、⼀橋⼤学イノベーション研究センター特任准教授を経て2016年より現職。専門は応⽤ミクロ経済学分野の産業組織論と国際貿易。貿易政策、環境政策を含む政策評価に係る実証分析を中⼼に研究を⾏い、International Journal of Industrial Organization、Journal of International Economics等の国際学術誌に論⽂を掲載。ABSでの担当科目は「企業経営の経済学」「ゲーム理論とマネジメント」など。

統計分析基礎

九州大学経済学部を飛び級入学のため退学、同大学院経済学府修士課程修了、および、同経済学府博士後期課程経済工学専攻修了（博士：経済学）、九州大学大学院経済学研究院学術特定研究員、2007年度より青山学院大学大学院国際マネジメント研究科助教、2012年度より准教授を経て2019年度より現職。
専門は計量経済学、最近はサステナビリティ関連の開示と資本コストとの関連の実証分析に取り組んでいる。証券アナリストジャーナルなどに論文を掲載。近著に『持続的成長をもたらす戦略人事-人的資本の構築とサステナビリティ経営の実現』がある。

サステイナビリティと経営戦略
国際機関のプログラムや事例を通して現場から学ぶ

⻘⼭学院⼤学⼤学院国際マネジメント研究科准教授。専⾨領域は、アントレプレナーシップ、イノベーション、テクノロジーマネジメント。メルボルン⼤学⼯学部化学⼯学科卒業。メルボルン⼤学商学部ビジネス・経済学科卒業。東京⼤学⼤学院新領域創成科学研究科修⼠課程修了。ケンブリッジ⼤学⼤学院⼯学系研究科博⼠課程修了。博⼠（⼯学）。化学メーカー、商社、UNIDO、東京⼤学講師、⾸都⼤学東京准教授、ケンブリッジ⼤学フェローを経て現職。UNIDOでは、技術移転⽀援やアントレプレナーシップ開発トレーニングに従事。これまでにIEEE・RTM等の国際ジャーナルに論⽂を掲載。担当科⽬は「経営戦略」「戦略ロードマッピング」「グローバルアントレプレナーシップ」など。

階層分析法
感覚を定量化する手法 ― その検証と実践的な使い方

⻘⼭学院⼤学国際マネジメント研究科（⻘⼭ビジネススクール）准教授。日本経営工学会研究部門長（生産物流）。専⾨領域は、需要予測、在庫管理、サプライチェーン・マネジメント。⽇本オペレーションズ・リサーチ学会、⽇本品質管理学会、等に所属。

マーケティング基礎
価値創造とサステナビリティ

青山学院大学国際マネジメント研究科（青山ビジネススクール）准教授。早稲田大学大学院商学研究科専門職学位課程ビジネス専攻修了（MBA）。早稲田大学大学院商学研究科博士後期課程修了（博士（商学））。専門領域はマーケティング論および消費者行動論。著書に『感覚訴求が消費者の感情と認知に及ぼす影響：無自覚な連鎖反応のメカニズム』（千倉書房）がある。

持続可能な航空燃料（SAF）製造プロセスの開発動向

国立研究開発法人 産業技術総合研究所 機能化学研究部門 主任研究員
2000年 九州大学大学院 工学研究科 物質プロセス工学専攻 博士後期課程修了 博士（工学）
同年 工業技術院 資源環境技術総合研究所（現：産業技術総合研究所）入所
2009年 Hawai‘i Natural Energy Institute 客員研究員
2015年より現職
2014年 日本エネルギー学会 進歩賞（学術部門）
2025年 マテリアルライフ学会 論文賞

バイオマス変換技術、触媒化学、質量分析、プロセスシミュレーション

青山学院とキリスト教

東京大学 文学部 西洋史学専修課程卒業、同大学院 人文社会系研究科 西洋史学専攻 修士課程修了、同大学院 人文社会系研究科 倫理学専攻
博士課程（単位取得退学）、Princeton Theological Seminary博士課程修了（Ph.D.）。2020年4月より青山学院大学国際マネジメント研究科准教授を経て2025年4月より現職。「文化と宗教から見るビジネスと倫理」「ビジネスフィロソフィー」等の科目を担当。

サステナブル・オペレーションズ・マネジメントⅠ
持続的視点からのサプライチェーン戦略（1）
サプライチェーン概論と持続的視点から見た課題点の理解
サステナブル・オペレーションズ・マネジメントII
持続的視点からのサプライチェーン戦略（2）
サプライチェーン・シミュレーション体験

青山学院大学国際マネジメント研究科（青山ビジネススクール）教授（Ph.D.）。専門領域は持続的サプライチェーン・マネジメント。EJORやIJPE等の海外トップジャーナルからの出版多数。国内学会エリアエディタも務める。日英の企業コンサルティング経験も多数。社会人向けMBAプログラムにてオペレーションズ・マネジメントをサステナビリティの視点も入れながら実務で活かせる教育を実践している。

サステナビリティ情報開示基準の動向と日本企業の開示の現状および課題
知的資本・人的資本の企業価値との関係

武蔵野大学経済学部教授。研究分野は企業開示。1993年に住友信託銀行（現・三井住友信託銀行）へ入社し、その後2008年に日本政策投資銀行へ入行。財務部でのAML企画、設備投資研究所における研究活動を経て、2026年より現職。青山学院大学大学院国際マネジメント研究科修士課程修了（MBA）、同大学大学院博士課程修了（DBA）。非常勤として、経済産業研究所（RIETI）コンサルティングフェロー、日本政策投資銀行 設備投資研究所 客員研究員に従事。また、担当講義に関連する著作として、「非財務情報開示基準の統合はいかに進むか」（北川哲雄編著『ESGカオスを超えて―新たな資本市場構築への道標―』第3章、中央経済社、2022年）、「わが国の企業情報開示体系の再構築に向けて―経済産業省懇談会中間報告を踏まえて―」（『証券アナリストジャーナル』第62巻第3号、2025年）、「ストーリー×ファクトで創る非財務情報開示―海外企業の先進事例を踏まえて」（『企業会計』Vol.78 No.3、2026年）などがある。

今日におけるIR活動の実質的な展開について
ESG、経営、取締役会との関わりなど

慶應義塾大学経済学部卒業後、米系銀行の東京支店に入社。外国為替、融資、さらにALM分析、リスク管理計画など多岐にわたる業務を経験の後、米系大手カード会社に入社。当カードの国内におけるシェア拡大、さらに世界に先駆けての国内決済センターの立ち上げ、ICカード実験に参加する。
1992年よりIR業界でのキャリアを開始、1994年12月米国IRコンサルティング会社、テクニメトリックス（現、トムソン・ファイナンシャル）の東京支社開設に伴い、同社に入社。市場を意識したIR活動を日本で初めて提案。同社を退社するまで、日本・韓国担当シニア・ディレクターを務めた。同社で担当した企業数は100社を越え、現在IR先進企業と呼ばれているほとんどの企業を顧客とした。
同社の日本企業チームの有志で、日系初のグローバル・IRコンサルティング会社、ジェイ・ユーラス・アイアール(株)を設立。今までの経験を活かし、日本に軸足を置いた本格的なIRコンサルティングビジネスを展開する。現在、上場企業はもちろん、新興企業、上場前企業を顧客とする。2007年より2011年まで東証上場会社表彰選定委員。2013年10月、経産省にて、「日本再興戦略-JAPAN is BACK-」における対内直接投資研究会を発足され、その委員に選ばれた。
2016年、京都大学にて博士号（経済学）取得。社外取締役複数社現任。

「欧米に遅れる日本企業の資金調達」（ハーバード・ビジネス・レビュー92年11月）、「アナリスト評価機関の設立を」（1994年東洋経済別冊）、「日本企業によるIR活動の現状と今後の課題」（商事法務1996.11.25号）、「株価左右するIR活動-国際優良銘柄の条件に、株主総会対策で効果」（日経金融新聞1997年2月）、「日本における議決権行使システムの問題と改善提案」（商事法務2000.3.5号）、「アメリカ最新事情に見る総会の役割」（週刊東洋経済「経営革新入門」2000.6.10/6.17号）、「新世紀マネージメント-市場に真摯なIR、情報開示ポリシー作りの3原則」（日経ビジネス2000.11.6号）など。日本インベスター・リレーションズ協会による刊行誌に「パワーアップする日本の経営陣」、「西暦2000年のIR」、「IT時代を意識する米国」などを掲載。
2001年1月 東洋経済新報社より近藤一仁氏との共著で「投資家・アナリストの共感をよぶIR」を出版。また、2001年後半、日本証券新聞にて「IRの現場から」、東証マザーズメールマガジンにて「IR基礎編」を担当。2010年8月 日経新聞「目からうろこ」シリーズ「企業統治開示の新潮流」8回執筆、2011年8月 日経新聞「なるほど投資講座」シリーズ「企業統治開示の最新事情」4回執筆。2013年12月同友館「ファンドマネージメント大全～資産運用会社の経営と実務～」のIRのパートを執筆。2014年12月、同友館より「スチュワードシップ・コードとコーポレートガバナンス・コード～日本企業への影響とIR活動～」を代表執筆。2015年11月「コーポレートガバナンス・コードのIR対応」（中央経済社）出版。2017年12月商事法務「取締役会評価の現状分析と今後の課題」（共著）。2019年7月商事法務「取締役会のあり方に関する近時の議論と企業の対応―取締役会の実効性評価により抽出される課題と対応―」（共著）。2019年11月商事法務「取締役会評価の現状分析と今後の課題」（共著）続いて、2021年5月商事法務「取締役会評価の現状分析と今後の課題」（共著）を発表。9月15日号にて「投資家によるエンゲージメント要請への応え方」）を、同、12月25日号にて「取締役会評価の近時の状況と分析」（共著）、「海外IR・SRの近時の状況と展開」（資料版/商事法務 2023年12月号（No.477） など。その他、論文多数。

サステナビリティ情報開示と分析
EUサステナビリティ報告制度の先行事例分析から得られる日系企業への示唆

公認会計士（日本）、CFA協会認定アナリスト、日本アクチュアリー会準会員。
日本では、自動車・メディア・小売など大手グローバル企業の会計監査業務に従事する傍ら、IFRS導入支援（4社）やJ-SOX導入支援（2社）をプロジェクトマネージャーとして主導し、国内上場・クロスボーダーIPO支援、資産評価など多岐にわたるアドバイザリー業務に携わった。2021年よりベルギーに赴任し、現在は欧州域内の日系企業を対象に、CSRD導入支援アドバイザリーやサステナビリティ保証業務を中心とした支援を担当している。また、EMEIA地域におけるサステナビリティ規制対応の実務を牽引し、企業の制度対応力向上を幅広くサポートしている。さらに、JETROからESRSガイダンスや経済産業省向けの欧州サステナビリティ開示に関する調査報告書を執筆するとともに、EU日本政府代表部やJETROなどの政府系機関と連携し、CSRD・CSDDD・EU規制関連セミナーの講師としても活躍している。

サステナビリティ情報開示

EY新⽇本有限責任監査法⼈サステナビリティ開⽰推進室室⻑パートナー
慶應義塾⼤学総合政策学部卒。公認会計⼠。サステナビリティ情報審査⼈。EY新⽇本のサステナビリティ開⽰推進室⻑として、企業のサステナビリティ情報開⽰・第三者保証取得の⽀援とともに、企業の持続的成長に貢献する開示実務・保証実務人材の育成に関する法人諸施策の推進をリードする。公認会計⼠協会では、企業情報開⽰委員会およびサステナビリティ情報開⽰・保証業務特別委員会実務検討⼩委員会委員等を歴任。⾦融庁記述情報の開⽰の好事例に関する勉強会メンバー、経済産業省 欧州サステナビリティ報告に関するワーキング・グループ委員などを務める。

サステナビリティ情報開示

EY新日本有限責任監査法人 SD Office 兼 気候変動・サステナビリティ・サービス（以下、CCaSS） プリンシパル
カリフォルニア大学サンタバーバラ校卒 ビジネス経済学専攻。Japan CCaSSのReporting & Assurance（ESG開示・保証）チームのリーダーとして、日本国内、欧州CSRD及びSEC制度情報開示アドバイザリーを統括。クライアントのCSRD導入支援・ISSB基準対応等、ESGレポーティングに関する助言業務やISAE3000/ISAE3410保証基準に準拠したサステナビリティ情報保証業務を手がけている。米国公認会計士（カリフォルニア州）。サステナビリティ情報審査人。

カーボンプライシング入門：GX-ETSの義務化の状況

早稲田大学・政治経済学術院教授、同・環境経済・経営研究所所長。経済産業研究所ファカルティフェロー。
専門は環境経済学。東京大学教養学部卒業。筑波大学修士課程修了。ミネソタ大学Ph.D.（経済学）。気候変動（カーボンプライシング）、省エネルギー、大気汚染問題等を定量的に分析。上智大学教授を経て現職。その間、内閣府経済社会総合研究所客員研究員、未来資源研究所（ワシントンDC）及びジョージメーソン大学客員研究員（安倍フェロー）を歴任。早稲田大学着任後は、文部科学省学術調査官、環境科学会理事、環境経済・政策学会会長（2022～2023年度）、パリ・スクール・オブ・エコノミクス及びパリ政治学院客員研究員、早稲田大学高等研究所所長、アジア環境経済資源学会理事等を歴任。
現在、環境省中央環境審議会委員、東京都環境審議会委員、経済産業省検討会委員として環境政策やカーボンプライシングについてアドバイスを行う。
共著書に「入門環境経済学 新版～脱炭素時代の課題と最適解～」（中公新書）、「Introduction to Environmental Economics and Policy in Japan」(Springer)、「An Evaluation of Japanese Environmental Regulation」(Springer)、共編著書に「環境経済学のフロンティア」（日本評論社）「カーボンプライシングのフロンティア」（日本評論社）、「Carbon Pricing in Japan」(Springer)等。Review of Environmental Economics and Policy等の国際学術雑誌の編集委員も歴任。環境経済政策学会学術賞及び論壇賞、環境科学会学術賞、市村地球環境学術賞功績賞等受賞。
他に（株）アイグリッド・ソリューションズ社外取締役、日本証券業協会脱炭素アドバイザリーボート委員、株式会社大和証券グループ本社サステナビリティ推進委員会委員などを務める。

エネルギーレジリエンス

一般財団法人日本エネルギー経済研究所理事、電力・新エネルギーユニット担任。
専門分野は、エネルギー需給分析・予測、地球温暖化政策新・再生可能エネルギー政策、省エネルギー政策、温室効果ガスインベントリ・検証等の国際標準化。
1984年ピジョン（株）開発部入社。1991年筑波大学大学院環境科学研究科修了（学術修士）後に（財）日本エネルギー経済研究所入所。1997年Resources for the Future客員研究員、2015年同所グリーンエネルギー認証センター・センター長を経て2018年から現職。
UNFCCC、The Joint Implementation Supervisory Committee (JISC)委員/委員代理（2005年～2015年）。ISO/TC207/SC7国内委員会委員長、ISO TC292/PWI on Energy resilience, Project leader（2021年～2022年）など多数のISO関連活動に参加。経済産業省や環境省審議会/WG委員を数多く歴任。
令和3年度産業標準化事業表彰経済産業大臣表彰。

サステナブル社会の実現に必要な温暖化対策

京都大学名誉教授 / インドネシア国バンドン工科大学名誉教授 / 公益財団法人深田地質研究所顧問
東京理科大学修士課程修了後、石油資源開発（株）に入社。京都大学工学研究科教授を経て、公益財団法人深田地質研究所入所現在に至る。東京大学博士（工学）。専門分野は資源工学で、地下に存在するエネルギー資源の開発や生産に係る技術開発に長年従事して来た。特に地下地質構造の可視化技術分野を中心に研究を行って来た。JST、JICA、ADBなどの支援を得て、インドネシアバンドン工科大学・プルタミナ石油とCCUSプロジェクトを立ちあげた。米国のSEGの副会長、物理探査学会会長などを歴任。経産省や環境省が進めているCCS関連の委員会委員を歴任。

人的資本経営

東京大学工学部金属工学科卒業。カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）大学院応用理工学研究科マテリアル理工学専攻Ph.D.。日本モトローラ（株）、日本ルーセント・テクノロジー（株）、ノキア・ジャパン（株）、（株）ドリームインキュベータを経て、2012年6月より2022年3月まで慶應義塾大学大学院経営管理研究科特任教授。2018年9月より2023年3月まで山形大学学術研究院産学連携教授、2022年12月より2025年3月まで慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任教授。2023年4月より慶應義塾大学院経営管理研究科講師、山形大学客員教授。（一社）ICT CONNECT 21理事、（一社）日本CHRO協会理事、（一社）日本パブリックアフェアーズ協会理事、（一社）SDGs Innovation HUB理事、（一社）デジタル田園都市国家構想応援団理事、（一財）オープンバッジ・ネットワーク理事、ISO/TC 260国内審議委員会副委員長などを兼任。

• 『人的資本経営 まるわかり』（PHP研究所）
• 『最高の経営を目指して！』（日本CFO協会）
• 『企業価値創造を実現する人的資本経営』（日本経済新聞出版）
• 『HRテクノロジーの法・理論・実務』（労務行政研究所）
• 『戦略的人的資本の開示 運用の実務』（日本能率協会マネジメントセンター）
• 『経営戦略としての人的資本開示』（日本能率協会マネジメントセンター）
• 『X-Techビジネス大全』（みらいパブリッシング）
• 『ＨＲテクノロジーで人事がかわる』（労務行政研究所）
• 『HRテクノロジー入門』（ProFuture）
• 『ロビイングのバイブル』（プレジデント社）
• 『成長企業のあり方』（Galaxy Books）
• 『経営を変える、攻めの人事へ』（ProFuture）

役員報酬

20年を超える日米での経営者報酬コンサルティングの経験を有し、本分野の日本におけるパイオニア。米国KPMG（ロサンゼルス）日系企業部ディレクター、タワーズペリン（現タワーズワトソン）のロサンゼルス（コンサルタント）等を経て東京支店代表等を勤めた。2013年にペイ・ガバナンス日本株式会社の代表パートナーに就任。日本経済新聞、朝日新聞、日経ビジネス、ウオールストリートジャーナル、ビジネスウイークなど多くのメディアに対して経営者報酬に関するコメント及び論文の提供実績がある。
1985年 應義塾大学商学部卒業。桜美林大学客員教授。米国ペイ・ガバナンスLLCは、旧タワーズペリン経営者報酬部門のシニアパートナーが中心となって設立された経営者報酬コンサルティング専門会社。大規模クライアントの領域でのマーケットシェアが高く、S&Pラージキャップ500社では、創設4年で、第2位にランクされている。ペイ・ガバナンス日本株式会社は、米国ペイ・ガバナンスのグローバルメンバーファームで、日本初の独立系経営者報酬コンサルティング会社として設立され大手グローバル日本企業の報酬委員会へのアドバイザーを務めている。

役員報酬

明治大学大学院商学研究科修士（首席）、博士後期課程単位取得退学。コーポレート・ガバナンスおよびコーポレート・ファイナンスを専攻し、大学院時代より日本企業の経営者報酬問題を研究する一方、ペイ・ガバナンスにてコンサルティグおよびデータ分析を担当する。立教大学等兼任講師（統計学等）。
著書に「東アジアとアセアン諸国のコーポレート・ガバナンス」（2016）税務経理境界（pp.67-84, pp.65-102,pp.169-181）、他論文、寄稿、データ提供等。

インパクト投資・インパクト志向経営・インパクト会計

文部科学省、株式会社日本総合研究所を経て2016年より現職。サステナブル投資推進部において、インパクト投資を含むサステナブル投資に関する各種リサーチ活動をリード。2022年から25年にかけてはグループの英国資産運用現法でヘッド・オブ・ESGも務めた。その他、直近では、金融庁金融研究センターの特別研究員としてディスカッションペーパー「インパクト加重会計の現状と展望：半世紀にわたる外部性の貨幣価値換算の試行を踏まえた一考察」、「インパクト創出と企業価値向上は両立するのか―事例調査とパーパスの内容分析に基づく実証分析の両面から―」、「インパクト測定・管理（IMM）の現在地と管理会計から見た今後の在り方についての一考察」を執筆（いずれも共著）。京都大学工学部卒、エジンバラ大学大学院修了（経済学修士）、ケンブリッジ大学経営大学院修了（技術政策修士）。現在、京都大学経営管理大学院博士後期課程（経営科学専攻）に在籍中。

環境

2013年に（株）ニューラル創業。信州大学グリーン社会協創機構特任教授。サステナビリティ経営・ESG投資アドバイザー。上場企業の社外取締役やサステナビリティ委員会委員も複数務める。環境省、農林水産省、厚生労働省のESG分野の6つの委員会委員。Jリーグ特任理事、国際NGOウォーターエイドの日本法人理事、DE&I専門の社団法人Mushing Up理事。ニュースサイト「Sustainable Japan」編集長。
著書『ネイチャー資本主義』（PHP新書）、『武器としてのカーボンニュートラル経営』（ビジネス社）、『ESG思考』『超入門カーボンニュートラル』（講談社+α新書）、『データでわかる 2030年 地球のすがた』（日経プレミアシリーズ）他。
国内外のテレビ、ラジオ、新聞、雑誌で解説を担当。日弁連、公認会計士協会、日本監査役協会等での講演多数。ハーバード大学大学院サステナビリティ専攻修士。サンダーバードグローバル経営大学院MBA。東京大学教養学部国際関係論専攻卒。

リアリズムの時代に、サステナブル ファイナンスは死んだのか
― 国際イニシアティブに見る「実装可能な協調」

専門はサステナブル ファイナンス。
グラスゴー金融同盟ネットゼロ（Glasgow Financial Alliance for Net Zero：GFANZ）アジア太平洋ネットワーク マネージング・ディレクター。
ロンドン大学ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス（London School of Economics and Political Science）経済学部卒業。オックスフォード大学大学院にてEnvironmental Change & Management 修士号取得。英国公認会計士（Institute of Chartered Accountants in England and Wales）。
1994年から1999年までロンドンにてPwC（PricewaterhouseCoopers）に勤務。2002年から2022年まで国連環境計画（UNEP）に勤務し、金融イニシアティブ（UNEP FI）に所属。16年間ジュネーブ本部に勤務後、4年間バンコクにてアジア太平洋地域統括責任者を務めた。2022年より現職。シンガポールを拠点に、アジア太平洋地域におけるトランジション ファイナンスの推進に従事。
そのほか、2019年の第1回より環境省 ESGファイナンス・アワード・ジャパン選定委員、2023年よりシンガポール持続可能性・環境省 International Advisory Panel for Carbon Credits 委員、2024年より大阪国際金融都市アンバサダーを務める。

アクティブ運用者によるサステナブル投資

フィデリティ投信ヘッドオブエンゲージメント。住友生命保険、ニッセイアセットマネジメント、外資系運用会社でグローバル株式の投資業務に従事した後、2019年にフィデリティ投信に入社。2021年より現職。エンゲージメント責任者として投資先と企業価値向上に向けた対話に取り組む。2023年にはフィデリティ投信として初の対話型ファンドを立ち上げ、エンゲージメント責任者を担う。経済産業省「SX銘柄審査委員」、経済産業省「人的資本経営コンソーシアム・会員と投資家との対話」投資家代表、経済産業省「企業情報開示のあり方懇談会」メンバー、経済産業省「持続的な企業価値向上に関する懇談会」委員、日経統合報告書アワード最終審査委員などを務める。主な著書に、「海外投資家とのギャップを埋める英文開示のベストプラクティス」中央経済社（共著）、「サステナビリティ情報開示ハンドブック」日本経済新聞出版（共著）がある。一橋大学経済学部、青山学院大学大学院国際マネジメント研究科卒業。

企業における「サステナビリティ経営」の一事例
＜IR、サステナビリティ、経営企画の担当を経て考えること＞

2016年、森永乳業株式会社入社。投資家向け広報（IR）に従事し、2019年4月広報IR部長。2021年6月サステナビリティ本部長に就任、サステナビリティ経営推進ならびにコーポレートコミュニケーション全般を担当。2025年4月より、常務執行役員コーポレート戦略本部長（経営企画、総務、法務知財、IT戦略、子会社管理）、同年6月取締役就任。
当社入社以前は、1985年に東レ株式会社入社、その後、国内および外資系証券に転じ、企業・産業調査に従事。2002年、大正製薬入社、広報・IR業務を担当。当社もあわせておよそ20年、広報IR業務に携わった。
国際基督教大学教養学部卒業、青山学院大学国際マネジメント研究科修了（MBA）