世界水準の
ビジネス教育

「知性」と「感性」で時代をリードする

青山学院大学のMBA

経営のシミュレーションで海外MBAと競争
模擬取締役会を体験しながら経営実践力を獲得

　本科目は、学生4～5名1組で仮想の消費財会社の経営を行います。
海外MBAスクールと合同のビジネスシミュレーションゲームでグローバルな競争を体験します。
　本科目の目的は、マネジメント、マーケティング、財務、会計、オペレーションといった会社機能の全体を 把握するとともに、経営者が直面する諸問題（経営計画の策定、取締役会での発表と承認、リスク管理、チーム内の動機付け、株主への情報開示など）を実際に経験することにより問題解決能力を向上させることです。

ビジネスアイデアの創出から事業計画の立案まで体験
起業や新規事業開発に求められるスキルや知識を獲得

本科目は、新規事業の事業計画を少人数のグループで作成することにより、社内起業やソーシャルビジネスも含めたベンチャービジネスを起業する能力を育成することを目的としています。
特に、実現性の高いビジネスモデルの開発と顧客開拓を効果的に行え るマーケティング戦略の構築に重点を置き、顧客現場を重視した肌で感じるビジネスの創出を目指します。
　本科目の特色として、 起業家やエンジェル、ベンチャーキャピタリストをゲストスピーカーとして招いて、実務的な評価を受けることにより、実現性の高いビジネスモデルと事業計画の作成を行うことが挙げられます。

企業理念やビジネスアイデアの創出など、事業計画作成プロセスを通し、
ベンチャービジネスを起業する能力を育成

　本科目は、新規事業の事業計画を少人数のグループで作成することにより、社内起業やソーシャルビジネスも含めたベンチャービジネスを起業する能力を育成することを目的としています。
特に、実現性の高いビジネスモデルの開発と顧客開拓を効果的に行え るマーケティング戦略の構築に重点を置き、顧客現場を重視した肌で感じるビジネスの創出を目指します。
　本科目の特色として、 起業家やエンジェル、ベンチャーキャピタリストをゲストスピーカーとして招いて、実務的な評価を受けることにより、実現性の高いビジネスモデルと事業計画の作成を行うことが挙げられます。

IR活動、CSR・サステナビリティ、財務政策、ガバナンス体系の理解など
コーポレートコミュニケーションオフィサー（CCO）の能力養成

本科目は、コーポレートコミュニケーションオフィサーに必要な知識と技能の会得が目的です。具体的には①証券アナリストや機関投資家の投資分析方法②投資家広報（IR）、③企業のサステナビリティ活動、④企業の財務政策、⑤長期の企業価値向上策やコーポレートガバナンス、⑥企業情報開示、⑦情報開示政策、⑧企業経営と資本市場との関係（コーポレートコミュニケーション）に対する理解を経て最後に総合的なプレゼンテーションを行います。

企業分析・評価、ポートフォリオマネジメントの手法を習得
インベストメントチェーンにおける投資家・アナリストの視点で企業を見る目を養う

本科目は、企業分析をもとに業績予想、投資推奨を行うアナリストレポートの作成と日本株アクティブ運用の擬似体験を行い、財務分析・企業戦略分析の能力の向上を図るとともに企業価値評価の方法を習得することを目標とします。さらに、ポートフォリオの組成を通じて、銘柄選定方法を学ぶとともに、ポートフォリオ管理のためのリスク分析の考え方、パフォーマンスの評価の仕方について学びます。毎月の運用成果についてはプレゼンテーションを行い、専門家の評価を受けます。

金融にかかわる技術（人工知能、ブロックチェーン、量子コンピュータ）の
現在を理解し、未来に挑む

　第4次産業革命といわれる技術革新がコンピュータ技術を中核として進行しており、この技術革新の波は既存の産業構造をも熔解しつつあります。経営管理者を養成するビジネススクールは、この技術革新と無関係ではなく、この技術革新の動向を理解しなければ長期的な経営方針策定、短期的に日々の企業運営を効率的に行うことは困難になってきています。
　本科目では、現在進行中の技術革新を理解することができる経営管理者の養成を目指します。

企業のマーケティング課題へのコンサルティングプロジェクト

　本科目では、製品・サービス開発やブランディング、チャネル政策、コミュニケーション政策など、実際の企業のマーケティング上の課題に対して調査・分析を行い、解決策を提示します。そのプロセスは、企業からのオリエンテーションで始まり、顧客のニーズを定量的および定性的に調査・分析したり、自社製品や競合製品を消費者の立場で使用したりと、フィールドワークを中心に実施します。また、先進事例の研究、マーケットリサーチ、デザインシンキングなども取り入れ、提案内容を吟味していきます。
　最終的には、企業へ提案内容のプレゼンテーションを実施して、企業から評価を受けます。企業が提案内容を実際に実施する可能性があるので、企業側も真剣に対応してくれ、リアリティの高い学習が繰り広げられています。

SDGs社会活動の本質を理解し、行政・企業など
様々な関係者をコーディネートして活動する能力を養う

　2030年時点での持続可能な社会・環境の実現へ向け、17領域について「SDGs」（持続可能な開発目標）が設定され、行政・企業・市民の各レベルで取り組むことが要請されており、SDGs活動に取り組む人材育成が求められています。
　本科目では、海外の大学及びビジネススクールで盛んなCBL（コミュニティ・ベースト・ラーニング）手法を本格的に取り入れ、企業・団体・地域・行政などとの連携・交流を一層深め、社会の価値創造・伝達・提供を進化させていきます。SDGs社会活動の本質を理解し、自分ごととして活動を構想し、様々な関係者をコーディネートする能力獲得を目指します。